XMのスワップ狙いのトルコリラは今でも使えるか？

スワップ狙いでトルコリラを利用する

かつて2018年ごろに、このようなトルコリラを利用したスワップポイント狙いの取引が流行りました。

その後の暴落を経て、熱は冷めたようにトレーダー間でのトルコリラ論争は減りましたが、果たして2019年現在トルコリラはスワップポイント狙いで有用となり得るのでしょうか。

これまでトルコリラの推移と現状から、トルコリラの立ち位置を分析し、結論スワップ狙いの取引をすべきかどうかまで、検証します。

スワップポイント狙いの通貨としては他にもMXN（メキシコペソ）が有名だけど、それとは比較にならないくらいTRY（トルコリラ）がスワップ狙いとしては人気です。

トルコリラについての前提知識

スワップポイントが高いのは今も変わっていない

トルコリラはトルコ共和国の国指定通貨であり、政策金利が非常に高いことでFXトレーダーの間でスワップポイント狙いの対象として有名になりました。

EUR/TRYの通貨ペアでは実に1lotのポジションで1日5000円ほどスワップポイント得ることが出来たのです。この状況は今も変わっていません。

2018年のトルコショックで多くの投資家が撤退した

投資家にとってトルコリラの全盛期は2015年～2108年前半でした。

資金を入れておくだけで自動的にスワップが積み立てられ、その時期はトルコリラは比較的安定していたため、「持つだけで利益を得られるお得な通貨」として認知されていたのです。

ところが2018年、トルコと米国の関係悪化によりトランプ大統領が一部輸入品の関税引き上げを行ったため、トルコリラが大暴落しました。

これが有名なトルコショックです。

トルコショックで多くの投資家がロスカットあるいはスワップ利益以上の損失を被り、それを機に「トルコリラは儲かる」という幻想は消えました。

トルコリラのメリット

スワップポイントが非常に高い

トルコリラは政策金利が非常に大きい（2019年10月現在16.5%）なので、それを利用したスワップポイントの利ざやで稼ぐ手法が有名です。

為替変動を無視すれば、1日あたり1万円ほどのスワップポイントを得ることもできます。

但し、絶対に為替変動を無視してはいけないので、これは机上の空論に過ぎません。

投機対象としては優れている一面もある

トルコリラは為替変動が激しいですが、それはメリットにもデメリットにもなり得ます。

つまり投機対象としては優れているとも言えます。

トルコリラのデメリット

為替変動が大きい

XMのスワップポイント狙いのトルコリラ売りについて「大きなスワップポイントを得られる」といった理由でおすすめしている記事がかなり多く目につきます。

一言で言うと、これはかなり危険です。

トルコリラは非常に為替変動が激しい通貨なので、大きなスワップポイントが得られる反面、為替変動によりそれ以上の損失を被り、強制ロスカットを食らうケースも少なくありません。

価格変動要因が非常に多い

トルコ共和国が政治的に不安定なこと、さらにシリア問題や2016年エルドアン大統領の下で起き約300人が命を落としたクーデターなど国として政情が安定しません。

最近では米国との不仲によって引き起こされた2018年のトルコショックが記憶に新しいです。

こうした国内の政情不安定な状態は通貨の勝ちにもちろん影響を及ぼします。

要するに、トルコリラは不安定で、下手をすると一瞬ですべての資金を失ってしまうほど危険な通貨なのです。

スワップ利益と逆方向に動く傾向が強い

トルコリラのスワップポイントで大きく稼ぐには原則USD/TRYかEUR/TRYで取引をする必要があります。

この場合は必ず売りのポジションで入る必要があります（買いで入るとスワップポイントがマイナスになります）

為替変動の観点から見ると、トルコリラの価値が上がるほど、為替変動で得をすることができます。

しかしここ数年、トルコリラの価値は一貫して下落しています。

つまり、スワップポイントで利益を得れる反面、為替変動で損失をするという傾向がここ数年は強まっています。

しかも為替変動によるマイナス分がスワップポイントの利益分を上回ることがほとんどです。

XMでスワップ狙いのトルコリラ売りすべきかどうか

2019年10月現在の結論として、避けるべきだと考えます。

理由は上記に述べたとおり、あまりに為替変動が激しく、さらに損失方向へ動く傾向が強いからです。

但し、確実にロスカットされない元手資金のある方にとっては話は別だと考えています。

通貨の長期保有をするのであれば、「急な為替変動が起こるリスク」はどのような通貨を保有するにしても必ず付きまとうものです。

長期的な資産運用を考えているのであれば、そういったときこそ通貨を買うべきという重圧を背負う必要があり、それが出来ないのであれば資産を増やすことが出来ないのも当然と考えます。